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MOMENTUMとは?

「働く」のパラダイムシフト

心理的力量を鍛える福利厚生型組織開発プログラム

生産性が高く、離職しにくい人材を採用するのは、ほぼ不可能です。

社員の生産性をあげ、離職を防ぐ方法があります。

その方法とは「心理的力量を鍛え、健康で前向きに働く人材」を増やすことです。

社員のI have to work を I want to workへ。
そのためには、3つの意識改革が必要です。

人材不足が加速する理由

  • 今の若者のライフスタイルや考え方は柔軟で繊細
  • うつやメンタルヘルス不調など打たれ弱い側面も
  • 女性活躍・副業解禁など働き方が多様になってきた
  • 働き方が多様になるほど、労働市場の流動性は高まる
  • 退職代行業者の登場

1.健康に関する意識改革

社員の不調によって既に労働生産性は低下しており、社員が健康になれば改善が期待できます。

社員が出社していても、頭痛、肩こり、寝不足、倦怠感など、何らかの不調のせいで頭やカラダが思うように働かず、本来発揮されるべきパフォーマンスが低下している状態のことをプレゼンティーイズムといいます。
このプレゼンティーイズムは厚生労働省の調査によれば企業の医療関連コストのうち約79%を占め、ひとりあたり年間564,963円もの生産性低下が発生しています。

つまり社員を健康にすることができれば自ずと生産性は向上します。しかし多くの人は健康について失うまで、その重要性に気づきません。事実、厚生労働省の調査では健康に積極的なひとは17.2%しか存在しません。73.7%のひとは自分が健康だと思っているため、健康のために何か行動を起こすという意識が生まれにくいのです。

この健康への無関心を変え、自らの将来のためにカラダに目を向けるように意識を変え、行動を変える必要があります。

企業の健康関連総コスト

健康が理由で失われる生産性があります。

2.ワークスタイルの意識改革

生きるために働かなくてはいけなかった“Work for Life”の時代から「働く」とは辛いもの、苦役だとされてきました。

テクノロジーの進化とともに「働く」の肉体的な負荷は軽減され、単純で単調な作業は機械に置き換わり、現代では人間の仕事は、創意工夫やひらめきが必要な頭脳労働が多くの割合を占めるようになってきています。
また職人的な仕事の工程を分解し、簡素化することで複数人での分担が、専門的な技術を持たずに出来るものとして、「働く」から楽しみを奪ってきた側面もあります。

このような時代の変化の中で、私たちの生活は豊かになり、個々のライフスタイルは多様化していきました。余暇に楽しみを求めるようになり、“Work Life Balance”の考え方とともに、余暇か仕事かという取捨選択を無意識のうちに行い、仕事重視・余暇重視の考え方をするひとが増えてきました。

この世の中の大きな流れが少しずつ、また変化してきています。
それが“Work as Life”という新しい時代のワークスタイルです。

“Work as Life”は、「まず生活(人生)があり、その中での仕事」という位置付けで、境目がありません。現代の日本では生きるために働く(“Work for Life”)という価値観が変わりはじめ、仕事に報酬だけではなく、やりがいを求める人が増えてきました。これはI have to work からI want to workへの変化です。

働かなければならないという価値観からは「やらされ感」しか生まれません。

創意工夫やひらめきが必要な仕事は、デスクの前だけが仕事ではありません。寝る前やシャワーを浴びているときに素晴らしいアイデアを思いつくかもしれません。あるいはライフスタイルの多様化により、仕事中でも育児や通院などの生活の用事を済ませることも多くなって来ています。

この“Work as Life”という仕事と生活(人生)の境目が、明確ではないワークスタイルに適応していく企業や人材がこれから増えていくのは間違いありません。これは世の中のパラダイムシフトであり、抗うことができない大きな時代の流れなのです。

"働く”のパラダイムシフト

まず生活(人生)があり、その中での仕事

3.福利厚生の意識改革

福利厚生はご褒美やインセンティブではありません。
不満を解消しようと手当や待遇を見直そうと福利厚生を充実させても、報酬の効果は一時的で持続しません。

これからの福利厚生はコストではなく、投資という考え方で、目標や戦略をもって、社員が健康で前向きに働くことをサポートするものに変えてゆかなければなりません。

仕事に熱心なひとほど、自身の健康や生活が後回しになる傾向があることが分かっています。
本人の自覚とは別に、この後回しが理由で生産性の低下や離職の理由が発生しています。

 

ミレニアル世代の意識調査

※ミレニアル世代:1983年1月から1994年12月の間に生まれた世代で、現在24歳から35歳

心理的力量を鍛える

心理的力量とは、人がこうありたいという目標に向けて自律的かつ前向きにモチベートする力です。これには4つの側面があり、生活・仕事の区別なく、その本人が持っている資源・能力であり、モチベーションの正体です。

  • 希望(Hope) 目標達成へ向かう意志力と計画を立て目標にむかう力
  • 自信(Efficacy) 「できそうだ、きっとできるに違いない」という自信
  • 回復力(Resilience) 困難な状況でもあきらめない粘り強さ
  • 楽観(Optimism) 悲観は気分。楽観は意思によるもの。

近年注目されるようになってきた、人や集団・組織が最適に機能し、繁栄に至る条件や過程を明らかにする学問、ポジティブ心理学では研究の成果から心理的力量は後天的に開発可能であり、鍛えるには目標設定・周囲との関係・心身の健康が有効であることが分かってきています。

心理的力量の高い人材は、より高い目標に前向きに挑戦し、困難な状況にあっても諦めずに粘り強く、熱心に自ら仕事に取組み、成果を出すことに集中することで生産性・創造性・積極性が向上します。

HERO

モチベーションの正体

行動変容を促す福利厚生型組織開発プログラム

株式会社ベンチャーバンクおよびベンチャーバンクグループはこのポジティブ心理学の要素を取り入れた、美と健康に関連する事業展開を行って参りました。ここから得たノウハウを組織開発のプログラムとしてまとめたものがMOMENTUMです。

これは社員にとって、自身のライフスタイルデザインを会社が後押しする福利厚生として歓迎されながらも、意識を変え、行動変容を促していくことで、結果として心理的力量が鍛えられるプログラム設計になっています。

健康で前向きに働く人材(=生産性が高く、離職しにくい人材)を育てるプログラムを試してみませんか?

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